東日本大震災から１１年というタイミングで、また東北地方を大地震が襲った。
「３月１６日、午後１１時過ぎに、福島県沖を震源とするマグニチュード（Ｍ）７.４、福島県と宮城県では最大震度６強を観測する地震が発生。死者４名を含む多数の負傷者を出した他、東北新幹線の脱線など、大きな被害が出ました」（全国紙社会部記者）
今回の地震について、東日本大震災の直前に起きた前震に似ていたことから、“東日本大震災クラスの大地震の前兆では？”と懸念する声も出た。地震学者で、武蔵野学院大学特任教授島村英紀氏はこう見る。
「３・１１の震源は太平洋プレートと北アメリカプレートの境界域（日本海溝付近）でしたが、今回の地震はその震源に近いプレート内部で起きています。ですから３・１１の余震の可能性が高いと見るべきでしょう」
とはいえ、“前兆”ではなく、“余震”と聞いてホッとしている場合ではない。
「余震といっても、本震のＭからマイナス１程度の大地震が起こるもので、東日本大震災でいえば、Ｍ８レベルの余震は起こりえます。しかも余震の発生は、本震から約１００年は続くと見られているんです」（前同）
ただ、我々が注意すべき地震は、他にもあることを忘れてはならない。３０年以内に２６％以上の確率で巨大地震（Ｍ８以上）が、日本列島の太平洋側ほぼ全域で発生する可能性があるのだ。
特に大きな被害が想定されるのは、南海トラフを震源とする巨大地震だ。
「政府発表では、３０年以内に７０～８０％の確率で最大震度７、Ｍ８～９クラスの地震が起こるとされています。経済被害は２２０兆円超、は死者３２万人超という試算もあります」（科学誌ライター）
「南海トラフは範囲が広く、南海だけでなく、東南海、東海も連動して地震が発生する可能性もあり、その場合はＭ９クラスとなる。
三つが連動すれば、宝永地震（１７０７年、Ｍ８.６～９クラス）のように、富士山の噴火が引き起こされることも考えられます」
また、北海道地方でも、Ｍ８以上の巨大地震の予測が。十勝・根室沖を中心とする、千歳海溝では発生の確率は３～４０％。中でも根室沖はＭ８程度が、８０％の高確率で予想されている。
「また、東北地方では北は青森、南は福島まで、それぞれの沖合で危険度の高い地震が予想されています」（前出のライター）
予想では太平洋沖が多いが、日本海側も危険が潜む。
「１９８３年５月の日本海中部地震（Ｍ７.７）で日本海東縁というプレートの存在が判明しました。このプレートの秋田県沖から佐渡島北方沖は、近年地震が起きていないので、近く起きる可能性が否定できません。起きれば、周辺の新潟市などが、大きな津波被害を受けることが予想されます」（前出の島村氏）
そして何より脅威なのが、首都を襲う直下型地震だ。
「関東にかかる海溝型の相模トラフ地震の発生確率は３～２６％ですが、首都直下型の場合、海溝型とは別に活断層によって引き起こされる地震も原因となります」（全国紙科学部記者）
その発生確率も高く、「過去に発生したＭ７前後の大地震の周期をもとに、政府は、最大震度７、Ｍ８～９の地震が今後３０年間で７０％の確率で起こると予測しています」（前同）
■自分が住んでいる場所が危険かどうか、すぐにチェックを
被害推定も甚大で、経済被害は９５兆円と算出されている。島村氏も、首都圏を襲う巨大地震について、このように予測する。
「Ｍ７クラスでも、人口密集地の首都圏直下で起きると、甚大な被害がありえます。大きな被害をもたらした１９９５年の阪神・淡路大震災もそうでした。首都圏では、相模トラフの海溝型と、活断層型の二つに注意する必要があるんです」
地震はいつ発生するか分からないが、自分が住んでいる場所が、被災時に危険かどうかはすぐにでもチェックしていただきたい。
「海岸や大きな川に近い立地、崖地の下は増水や土砂など危険が多い。さらに古い木造住宅、中でも瓦を使った屋根を持つ場合も要注意です。地震の揺れから来る慣性の力で、瓦はそこに留まり続けようとし、棟がその力に耐えきれず、倒壊の危険があります」（島村氏）
最後に島村氏は、こうも警告する。「日本列島近くの太平洋プレートは８.５センチ、フィリピン海プレートは４.５センチ、１年間に動いており、年々巨大な地震が起きる確率が高まっていることだけは確かです。地震の巣である我が国では今、どこで起きてもおかしくないのです」
これを機に、地震対策を真剣に考えたい。
